ヘリを呼んだら怒られる？」「お金はかかる？」――登山や防災に関心がある人なら、きっと一度は気になったことがあるはずです。
この記事では、消防防災ヘリに関する「よくある疑問」に対し、自衛隊15年・防災航空隊10年・自治体防災課2年の経験をもとに、“現場のリアル”を余すところなく本音でお答えいたします。
上空から、地上から、そして行政の裏方から。
さまざまな視点で“防災のリアル”を見てきました。
その経験を活かして、命を守る防災知識を発信しています。
登山者、防災関係者、家族を待つすべての人へ。
防災ヘリに関するリアルなQ&A、ぜひ最後までご覧ください！
なお、このQ&Aは、登山前・登山中・救助後など、フェイズごとに分けて整理しています。
気になる質問だけでもピックアップしてみてください。
あなたの「知りたかった」がきっとあります。
でももし見つからなかったら、「お問い合わせ」ページからお気軽にご質問ください！
フェイズ1:山に行く前の備え編
Q1-1 遭難時にあると便利なものは？
Ａ まず最も重要なのは、スマートフォンの充電が十分にあることです。さらに、モバイルバッテリーも携行しておくことで、長時間の使用に備えられます。
また、スマートフォンが使えなくなる可能性もあるため、紙の地図とコンパス（方位磁針）は必ず持っておきましょう。現在地を把握したり、自力での判断材料になります。
さらに、以下のアイテムも非常に役立ちます：
- 行動食（エネルギー補給用の軽食）
- 飲料水
- 雨具（レインウェア）
- ヘッドライト（夜間や暗所での行動に）
これらは遭難時に限らず、普段の登山やハイキングでも基本の装備として意識しておくことをおすすめします。
詳しい準備方法や考え方は、以下の記事でも紹介しています：
Q1-2 登山計画書ってやっぱり提出したほうがいいの？
A はい、非常に大切です。
登山計画書を提出したり、家族に行き先や予定時間を知らせておくことは、遭難時の早期発見・救助に直結する行動です。
自分で通報できない事態に陥った場合でも、家族や関係者が異変に気づき、捜索願を出してくれる可能性が高まります。これは、実際の救助現場でもたびたび聞く非常に重要な“備え”です。
また、計画書の提出は警察署や登山口のポストだけでなく、インターネットやアプリ（例：YAMAP）でも行えるようになってきています。手軽に提出できる仕組みが整っていますので、ぜひ活用してください。
→登山計画を登山届として提出できる？（オンライン提出） YAMAPヘルプセンター
登山計画書を誰かに伝えておくことは、単なる形式的な手続きではありません。
それは登山者自身にとっても「諦めずに助けを待てる心理的支え」にもなる、大きな意味を持つものです。
仮に登山計画書の提出が難しい場合でも、せめて家族や友人に行き先と下山予定を伝えておくこと。それだけでも、いざという時の生存率が大きく変わってきます。
Q1-3 スマホのGPSって山の中でも使えるの？
A はい、スマートフォンのGPS機能そのものは、基本的に山の中でも使えます。
GPS（全地球測位システム）は、通信回線とは異なり、人工衛星からの電波を受信する仕組みなので、電波圏外でも位置情報の取得は可能です。
怪我をして動けないといった場合は、落ち着いてGPSで得た緯度経度（座標）を救助機関(119番または110番)で伝えてください。
ただし注意点があります。
地図アプリが通信を必要とする場合は、地図そのものが表示されないことがあります。
そのため、登山前にはオフラインで使える地図アプリ（例：YAMAP、ジオグラフィカなど）を使い、事前に地図データをダウンロードしておくのがベストです。
■Geographica :iOS版 android版
■YAMAP ：iOS版 android版
ただし、スマートフォンはGPSを使用するとバッテリーを消耗するため、モバイルバッテリーの携行も忘れずに。
Q1-4 遭難に備えて入っておくべき保険ってあるの？
A はい、あります。登山中の遭難や事故に備えるには、「山岳保険」「登山保険」といった専門の保険に加入しておくのがおすすめです。
これらの保険は、以下のような費用をカバーしてくれる場合があります：
- 捜索・救助費用（ヘリや地上隊の出動）
- 搬送後の治療費
- 損害賠償責任（他人に迷惑をかけた場合）
自治体の防災ヘリ自体には費用がかからない場合も多いですが、民間の捜索・救助隊、山岳会、ボランティアなどが関わった場合の費用は高額になることもあります。
万一の際に金銭的な不安を減らす意味でも、保険加入は有効です。
【保険を選ぶときのポイント】
- 登山スタイルに合った補償内容か？（日帰り／縦走／クライミングなど)
- 遭難捜索費用が明記されているか？
- 単発／年間契約のどちらが良いか？
最近は、スマホから1日単位で入れる保険も増えてきています。「登山 保険 比較」などで調べると、複数の保険を比較できます。
フェイズ2:登山中に気をつけること編
Q2-1 どのタイミングで救助を要請したら良いの？
Ａ 基本的には、「自力での下山が難しい」と判断した時点で、速やかに通報しましょう。特に日没時刻が迫っている場合は要注意です。
多くの防災ヘリは日没後の活動を行っていません。そのため、通報が遅れると現場での活動時間が限られてしまい、救助が難しくなる恐れがあります。
また、救助ヘリは活動途中であっても、日没を迎えると安全確保のためやむを得ず活動を中止して帰投することがあります。そうなると、遭難者はその夜を山中で過ごさなければならなくなる可能性が高く、低体温症や体調悪化のリスクもあります。
少しでも危険を感じたら、「まだ大丈夫」と無理をせず、早めに救助要請を行うことが重要です。
※日没後の運航可否は自治体によって方針が異なるため、詳細は地域の情報をご確認ください。
Q2-2 道に迷ったらどうすればいい？動かずに待ったほうがいいの？
A はい、基本的には「むやみに動かず、その場で待機」していてください。ただし、ヘリから見えるよう、立木など遮蔽物からは出てきてください。
遭難時に自力で何とかしようとしてウロウロと動き回ってしまうと、ヘリや捜索隊による発見が遅れる原因になることがあります。なぜかというと、一度捜索して発見できなかったところは「遭難者がいない場所」として扱われてしまうからです。
もちろん、すぐ近くに明らかな登山道が見えているような場合は例外ですが、
- 来た道が分からない
- 下る方向が不明
- 周囲の地形に見覚えがない
このようなときは、動かず待っていることが「助かる可能性を上げる行動」になります。
また、遭難して体力が低下し冷静を失った状態でむやみに動き回れば、転倒や滑落など別の事故の原因にもなる可能性があります。
Q2-3 山で遭難してしまった！どこに通報すればいいの？110番？119番？
Ａ どちらでもさほど変わりませんが、状況によって使い分けることがあります。
怪我をしていたり、体調が悪い場合は、救急対応ができる119番（消防）に通報するのが基本です。防災ヘリには、救助や救急処置の専門家である消防士（消防吏員）が乗務しているため、迅速な医療対応も期待できます。
一方、事件性がある場合などは、警察の110番に通報しましょう。
どちらに通報しても、多くの自治体では警察航空隊と防災航空隊が情報を共有し、連携して対応します。一方の対応が難しい場合は、もう一方の航空隊が任務を引き継ぐ仕組みもありますので、どっちにしようと迷うことなく通報してください。
Q2-4 海上保安庁が救助に来ることはあるの？
Ａ 基本的にありません。
海上保安庁の活動範囲は、名前の通り海上（沿岸や沖合）に限られています。そのため、山岳での遭難や救助活動は、原則として警察や消防、防災航空隊の担当となります。
ちなみに、海での事件・事故に関する緊急通報は118番です。
覚えておくといざという時に役立つかもしれません。
Q2-5 山で遭難したとき、自衛隊が救助に来ることもあるの？
Ａ 自衛隊による山岳救助は、原則として「災害派遣」という制度が発動された場合に限られます。
たとえば、都道府県の防災ヘリの能力（収容人数、航空機性能など）を超えていて対応できないといった事情で出動できない場合、都道府県知事が防衛省に災害派遣を要請します。ただしこのようなケースは非常に珍しく、要救助者が多数にのぼる大規模な遭難や自然災害が発生した場合に限られるのが一般的です。
実例としては、平成26年の御嶽山噴火の際に、行方不明者の捜索と救助のために自衛隊が災害派遣で出動しました。
フェイズ3:救助を要請したとき編
Q3-1 救助にお金はかかるの？
Ａ 公的な機関による救助の場合は原則として無償です。だから救助をためらう必要はありません。ただし、埼玉県の一部地域では、防災ヘリの出動に手数料が発生するケースがあります。これは全国でも珍しい例ですが、今後は他の地域でも救助の有料化が議論される可能性があり、注視が必要です。
Q3-2 運航にかかる経費って、やっぱり燃料代なの？
Ａ 実はそうでもなく、燃料費は運航経費全体の中ではごく一部にすぎません。
以下は、ある自治体の消防・防災ヘリコプターの運航経費（ある年度）の内訳例です。表からも分かるように、最も大きな割合を占めているのは「運航管理委託料」です。これは、ヘリコプターの運航を民間会社に委託している場合に発生する委託費用のこと。
| 項目 | 金額(千円) |
| 消防防災ヘリコプター運航管理等委託料(※) | 124,631 |
| 消防防災ヘリコプター等燃料費 | 24,800 |
| 消防防災ヘリコプター修繕費・部品費 | 19,350 |
| 消防防災ヘリコプター航空保険料 | 19,862 |
| ヘリテレ（機上設備）、無線機の定期保守 | 8,129 |
| 航空隊装備品等整備・点検 | 3,761 |
| 航空隊訓練・各種研修会等参加費 | 2,832 |
| 航空隊員派遣元消防局への人件費助成 | 7,778 |
| その他 | 1,369 |
| 合計 | 212,512 |
ヘリの運航を民間会社に委託するのは、県の消防防災航空隊では一般的なことです。（市消防局や一部の県では職員自らが運航しています。）
ちなみに、この表には機体の減価償却費は含まれていません。消防防災ヘリの機体価格は10～20億円ほどで、用途廃止まで20年くらい使うとすると、単純計算で年間およそ1億円くらいを減価償却していく計算になります。(ただし、用途廃止後は売却するケースが多いため、最終的にはいくらかが収入になります。)
燃料代が高いという印象を持たれがちですが、実際にはそれ以上に多くの経費が必要となることがおわかりいただけたでしょうか。
Q3-3 ヘリを呼ぶかどうかは自分で決められるの？
Ａ いいえ、通報者や要救助者が自らヘリの出動を依頼することはできません。
救助が必要だと判断したら、まずは119番に通報します。その通報を受けた消防本部の通信指令室が、状況を把握した上で「防災ヘリを出動させるかどうか」を判断します。
つまり、要救助者が「ヘリを呼んでほしい」と思っても、それがそのままヘリの出動につながるとは限らないのです。状況に応じて、地上隊での対応が優先されることもあります。
この仕組みについては、こちらで詳しく述べています：
→防災ヘリの現場から【第2部】助けが来るとは限らない─消防防災ヘリ出動条件と4つの限界
Q3-4 ヘリが救助に来るなんて大げさだし、申し訳ない気持ちになるのですが…。
Ａ その気持ちはとてもよく分かります。実際にそう感じて通報をためらう方も少なくありません。
でも、ヘリでなければ助けに行けない状況というのは、それだけ救助が困難であるということ。無理に地上隊が対応しようとすると、かえって隊員に大きな負担や危険が及ぶこともあるのです。
ですから、「申し訳ない」と思わずに、必要なときには迷わず救助を要請してください。
ヘリの要否は消防本部が判断する(前の質問参照)ことなので、そこは気にする必要はありません。
そして無事に帰宅できたら、次は「どうすれば遭難を防げたか？」を冷静に振り返り、次回に活かしていきましょう。それが一番の恩返しになります。
Q3-5 「こんなことでヘリを呼んで」と怒られないか心配です。
Ａ その不安、よく分かります。最近では、救急車の不適切利用が話題になることもあり、「自分も迷惑をかけているのでは」と気にしてしまうのでしょう。
しかし、私が現場で関わってきた救助要請の多くは、いずれも真剣に命の危機に直面していた人たちによるものでした(通信指令室のフィルターを通ってきているということもあるかもしれませんが)。
ともかく、要請を気にする余り無理に下山して事態を悪化させるよりも、適切なタイミングで救助を要請する方が、あなた自身にも、救助する側にも良い結果をもたらします。
また、救助に携わる隊員たちは、人命救助を使命として、あるいは生きがいとして日々訓練に励んでいます。だから本当に必要な場面で助けを求める人を責めるような人はいません。これは断言できます。
もちろん今後、不要不急の要請が増えないようにという懸念はありますが、それはまた別の話。あなたが「必要だ」と感じたなら、遠慮せずに通報してください。
Q3-6 登山中の家族が連絡が取れなくなったら、どうすればいいの？
まずは落ち着いて、登山計画や行き先、下山予定時刻などの情報を確認しましょう。
予定時刻を大幅に過ぎても連絡が取れない場合は、ためらわずに消防か警察へ通報してください。
このとき重要なのが、事前に共有されていた情報の有無です。
- どの山に行く予定だったか
- どのルートを通る予定だったか
- いつ下山予定だったか
これらを把握していれば、捜索機関が迅速かつ的確に対応できます。
通報時には、以下のような情報をまとめて伝えるとスムーズです：
- 登山者の名前・年齢・性別・服装
- 登山計画の詳細（ルート、予定日程、単独かグループか）
- 最後に連絡が取れた日時・内容
- 緊急連絡先（本人以外）
ところで、家族の外出時の服装、思い出せますか？
余談ですが、これ、登山に限らず家族が行方不明になったら必ず聞かれる質問です。とても重要な手がかりになるので注意して覚えておくことをお勧めしますよ。
フェイズ4:救助活動の実際編
Q4-1 救助要請をしてからヘリが救助活動を開始するまで、どれくらいの時間がかかるの？
Ａ 状況によって大きく異なりますが、要請から離陸までに数十分かかることも珍しくありません。
救助地点が明確で、基地から近ければ比較的早く到着しますが、そうでない場合は時間を要します。
防災ヘリは、救急車のように出場指令があってすぐ出動というわけにはいきません。飛行計画や所要時間、必要燃料、現場での活動可能時間、機体の重量や重心（重量配分）などを事前に確認・計算したうえで、出発準備が整えられます。さらに、搭乗後にはエンジン始動や離陸前点検なども必要です。
このように、安全かつ確実な出動のために多くの準備があるため、「通報したらすぐに来る」とは限らないことをご理解いただければと思います。
Q4-2 でも、救急車のように「全国平均」くらいあるでしょう？
Ａ いえ、ありません。実は、防災ヘリの出動時間については全国統一の統計データは集計されていないのです。
というのも、ヘリの出動は事案ごとに状況が大きく異なるため、単純に「平均◯分」と出すのが難しいのです。たとえば、事案（どこで何があった）、出動先の場所、天候、準備の内容、搭乗員の体制など、離陸までの所要時間にはさまざまな要因が影響するからです。
そのため、一律に「平均何分」と言っても、あまり参考にならないのが実情なんですね。
Q4-3 最初から燃料を満タンに入れておけばもっと長く活動できるのでは？
Ａ 一見もっともな疑問ですが、ヘリコプターでは燃料を満タンにすることはほとんどありません。
というのも、ヘリは空を飛ぶ乗り物であり、重量が安全性に直結するからです。飛行性能や安全マージンを確保するためには、少しでも軽くしておく必要があるのです。
通常は、その日の活動に必要な分と、帰還までに必要な「予備燃料(※)」を合わせた「待機燃料」という設定量だけを搭載します。
※予備燃料＝悪天候時の迂回や緊急時に備える分
事案によっては、これにさらに燃料を追加して飛ぶこともありますが、基本は必要最小限。これは事故防止を最優先に考えた結果であり、航空業界全体に共通する考え方です。
Q4-4 天気がどうだと飛行できないの？旅客機は雲の中も飛行することがあるけど、防災ヘリはどうなの？
A 防災ヘリの場合は「視程」（空気の透明度）が確保されていなければ、飛行しません。つまり、雲や霧、雨、雪などで視程(空気の透明度)がだいたい5kmを切るようだと、安全な飛行ができないと判断され、出動できなくなるケースが多いです。
実は、防災ヘリと旅客機とでは飛行の方式がまったく違います。
防災ヘリは「有視界飛行方式（VFR）」といって、パイロットが目で見て地形や障害物を避けながら飛ぶスタイルです。
一方これに対して旅客機は「計器飛行方式（IFR）」といい、視程が悪くても計器や管制指示に従うことで安全に飛ぶことができます。
こちらもご覧ください：
→防災ヘリの現場から【第2部】助けが来るとは限らない─防災ヘリ出動条件と4つの限界
Q4-5 日没を迎えてヘリが帰ってしまっても、地上隊が助けてくれるんですよね？
Ａ 必ずしもそうとは限りません。
ヘリが要請されるということは、地上からの救助が困難である場合が多いのです。もし幸運にも地上隊があなたのもとに到達できたとしても、今度は夜間の徒手搬送という非常に過酷で危険な任務になります。
暗い山道や急斜面での搬送は、救助者にも、要救助者自身にも大きなリスクを伴います。そのため、現場によっては夜間の搬送を断念し、安全な場所で一夜を過ごしてもらう選択が取られることもあります。
こうした状況を避けるためにも、救助要請はできるだけ早めに行いましょう。
フェイズ5:救助後編
Q5-1 救助されたら、その後はどこに運ばれるの？
Ａ 怪我や体調不良があれば、基本的には最寄りの病院に搬送されます。
この点は救急車による搬送と同じです。
そのため、希望の病院があっても、搬送先は以下のような要素を踏まえて決定されます：
- 要救助者の容体（重症度）
- 現場から病院までの距離や所要時間
- 受け入れ可能な病院の有無
病院屋上に離着陸場があるならそこへ直接搬送されますが、そうでない場合は最寄りの場外離着陸場などに着陸し、そこで待機していた救急車に引き継がれることもあります。
希望の病院に搬送されることもありますが、それが可能かどうかはその時々の状況次第です。
Q5-2 救助された後って、何かやるべきことはあるの？やっぱりお礼参りとかした方がいいの？
Ａ お礼の連絡や訪問は必須ではありません。
消防や警察、防災航空隊などの救助機関は、人命を救うことを使命として日々活動しているプロフェッショナル集団です。そのため、お礼がないからといって気にする人はいませんし、救助自体はそれが「当たり前」の任務とされています。
とはいえ、感謝の手紙や訪問などがあれば、現場の隊員たちはとても嬉しく感じます。
実際、御礼状が届いたときには皆で回覧して読んだり、直接訪問された方との再会を励みにするものです。やはり人間ですからね。
けれども、もし感謝の気持ちを伝えるのであれば、防災航空隊だけでなく、通報を受けた消防本部や対応した警察署など、関係する機関すべてに伝えるとより丁寧ではないでしょうか。
まとめると：
お礼がなくても問題ありませんが、もし伝えていただければ現場の人たちにとっては何よりの励みになります。
最後に 救助される側も、備えることができる
防災ヘリによる救助は「最後の砦」でありながら、正しく知って備えることで、もっと身近な選択肢になります。
登山計画の提出、早めの救助要請、遭難時の冷静な行動…
どれも難しいことではありませんが、「知っているかどうか」で結果が大きく変わる場面ばかりです。
この記事を読んだあなたが、誰かの命を守る行動に一歩近づいていたなら――それが、現場の人間にとって何よりの喜びです。
山岳遭難と防災ヘリについては、こちらの記事もご覧ください：
→防災ヘリの現場から【第1部】道迷いが招く低山の遭難─絶対にしてはいけない行動とは？
→防災ヘリの現場から【第2部】助けが来るとは限らない─防災ヘリ出動条件と4つの限界
→防災ヘリの現場から【第3部】命を守る登山準備──道迷い・遭難を防ぐ7つの備え
